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会社概要

会社名
アサヒ物産株式会社
代表者名
代表取締役 大西 能久
本社

〒675-0045 兵庫県加古川市西神吉町岸134番地の3
TEL:079-431-9669(代) FAX:079-431-9667
オフィシャルサイト URL:http://www.maido-asahi.com/
通販WEBサイト「【楽天市場】水・お茶・ジュースの激安店:おおきに屋」
URL:http://www.rakuten.ne.jp/gold/maido-ookiniya/

東京オフィス
〒103-0004 東京都中央区東日本橋3丁目6番17号
山一織物ビル7階
台湾オフィス
Rm.2, 17F., No.402, Zhonghe Rd., Zhonghe Dist.,
New Taipei City 235, Taiwan
加古川市
公設地方卸売市場店
〒675-0016 加古川市野口町長砂707
加古川市公設地方卸売市内(一般の方もご利用できます)
本社アクセスマップ


経営理念

先人の教えに学び社員一人一人が成長することが会社の成長であり、会社の成長が社会への貢献となる。


行動指針

  • 一、己 他人にうそをつかない 自分自身であれ
  • 一、ポジティブで考える 自分自身であれ
  • 一、現状を受け止める 自分自身であれ
  • 一、素直な心でいる 自分自身であれ
  • 一、不平不満 愚痴を言わない 自分自身であれ
  • 一、目標目的を持つ 自分自身であれ
  • 一、感謝と謝罪に時間をかけない 自分自身であれ
  • 一、自尊心を持つ 自分自身であれ



会社のあゆみ

1988(昭和63)年 3月
代表者大西能久が加古川市にて「西日本アサヒベンダー」創業。 清涼飲料水の自動販売機オペレーター事業を開始。
1991(平成3)年 12月
現在の所在地に移転。
1993(平成5)年 4月
「自動販売機」メンテナンス事業を開始。
1995(平成7)年 1月
「自動販売機」本体の設置事業を開始。
1996(平成8)年 8月
同所在地にて自動販売機管理部門、設置部門、メンテナンス部門を基幹とする自動販売機総合商社を資本金1,000万円で設立、商号をアサヒ物産株式会社とする。卸売事業を開始。
1997(平成9)年 12月
同所在地内に事務所並びに倉庫を増設し設備を充実、自動販売機部門および卸売業事業部門のシステム拡充による事業拡大
2002(平成14)年 11月
資本金2,800万円に増資
2005(平成17)年 5月
自社オリジナル100円自動販売機取扱開始(アックスベンダー)
2005(平成17)年 5月
PB商品開発事業。
2008(平成20)年 4月
自社サイトにてインターネット通販オープン
2011(平成23)年 6月
募金型自動販売機取扱開始
(名称 チャリんティーベンダー)
2011(平成23)年 11月
オレンジリボン運動 自動販売機取扱開始
(名称 未来ビジョン会議)
2011(平成23)年 12月
社会人サッカーチーム応援型自動販売機取扱開始
(名称 バンディオンセ加古川)
2012(平成24)年 1月
第1回 知的資産経営報告書 刊行
2012(平成24)年 1月
楽天市場・おおきに屋 出店
2012(平成24)年 4月
Qoo10市場・おおきに屋 出店
2012(平成24)年 4月
クーポンサイト・グルーポン 掲載開始
2012(平成24)年 5月
クーポンサイト・楽天クーポン 掲載開始
2012(平成24)年 6月
クーポンサイト・くまぽん 掲載開始
2012(平成24)年 9月
Amazon・おおきに屋 出店
2014(平成26)年 11月
海外輸出事業 本格化
2014(平成26)年 11月
「ひょうご仕事と生活の調和推進企業宣言」登録
2015(平成27)年 2月
クーポンサイト・ルクサ 掲載開始
2015(平成27)年 4月
加古川市公設地方卸売市場 出店
2015(平成27)年 6月
東京オフィス開設
2015(平成27)年 9月
本社新事務所完成
2015(平成27)年 11月
台湾オフィス(新北)開設

アサヒ物産の取り組み

知的資産経営報告書


環境方針

アサヒ物産株式会社は、企業活動を通じ、社会的立場の責任において地球環境保全と汚染予防が経営課題であると認識し、 この環境方針を策定し実施します。

  1. 企業活動が環境に与える影響を把握し、環境負荷を軽減させるために環境目的・環境目標を具体的に設定し、定期的に検証を行い継続的に改善します。
  2. 環境に配慮した商品の購入に取り組み、汚染の予防に努めます。
  3. 環境関連の法律・規則・条例及びその他の要求事項を遵守します。
  4. 重点取り組み環境保全活動。省資源及び省エネルギー活動の推進
  5. 全従業員参加型の環境マネジメントを構築し、社内教育を実施し周知徹底と環境意識の向上を図ります。
  6. この環境方針は、広く一般に開示します。